おもしろ中国ニュース速報

Powered By 画RSS    相互リンク、RSS募集中です。詳しくはサイト右上Aboutをご覧ください。 

2017年02月28日

便座を爆買いしなくなった中国人、中華スマホを爆買いする日本人=中国ネット「日本人は見る目があるな」

1: 2017/02/27(月) 16:08:05.57 ID:CAP_USER

http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20170227/Recordchina_20170227023.html

2017年2月27日、中国紙・湖南日報は、中国人は便座を爆買いしなくなったのに、日本人はファーウェイのスマートフォンを爆買いするようになったと伝えた。

一時は李克強(リー・カーチアン)首相も注目したという訪日中国人による爆買い現象。その対象は便座から炊飯器、さらには化粧品とあらゆる分野に及び、日本製品が中国人に大いにもてはやされた。

しかし記事は、こうした爆買いは決して中国メーカーが日本市場に参入できないことを意味しているわけではないと指摘。中国を代表するスマートフォンメーカーのファーウェイはこの数年で日本市場に参入し、非常に成功しているという。

日本の有名な電気製品の価格比較ウェブサイトでは、ファーウェイのP9が、スマートフォン人気ランキングで安定して1位を保っていると紹介。アマゾンのスマートフォン売り上げランキングでも、ファーウェイのP9は1位になっていると伝えた。

これに対して中国のネットユーザーから「ファーウェイは確かにいい」、「ファーウェイは良心的な企業」、「OS以外ではファーウェイのスマホはアップルに負けてない」など、ファーウェイを称賛するコメントが多く寄せられた。

また、「日本人は見る目があるな」、「ファーウェイを買わなければ日本人じゃない」とまで言うユーザーもいて、中華スマホが日本人に人気であることを喜んでいるのが伝わってくる。


2: 2017/02/27(月) 16:09:53.21 ID:ZhJBSFaa

便座が爆発しなくなった中国かとオモタw


4: 2017/02/27(月) 16:10:36.95 ID:l/WlFHd+

中国のスマホ機能だけ見れば良いよ
ただそれらの権利とかその辺はどうなってるか分からないけど
微妙だけど合わせってると欲しい機能とかあるし
痒いところに手が届く 品質その他は分からん


5: 2017/02/27(月) 16:10:56.55 ID:Tnc6Pgjt

価格comとかそんなところの評価かな?

続きを読む
posted by 中島 at 23:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 中国人の反応

中国人「日本では豚を育ててから食べる授業をやる。残酷だ。」

1: 2017/02/27(月) 12:42:28.94 ID:+xVUkQPX0 BE:194767121-PLT(12001) ポイント特典

日本の一部の学校では、教育の一環として家畜を育て、最終的に肉として食べるという授業があるようだ。命の大切さと食べ物への感謝を教えると同時に、
われわれは他の命によって生かされているということを子どもたちに教える授業のようだ。一見すると価値のある教育だが、
子どもたちにとっては残酷なのではないかという意見もあるようだ。

 中国メディアの今日頭条は25日、日本のある小学校が子どもたちに豚をペットとして育てさせ、最後は食べ物として食べる授業を行ったことを紹介し、
その是非について中国人たちが議論を交わしている。

 記事は、子どもたちは豚が1日1日成長していく様子を観察していたため、「互いに深い感情が芽生えた」と伝え、最終的に食肉センターに
連れられていく豚を見守っていた子どものなかには泣きだす子もいたと紹介した。また食肉センターで加工された豚の肉を料理の授業を通じてみなで
食べたが、記事は感情的に耐えられないという表情をした子どもの写真を掲載し、「本当に残忍な授業である」と批判した。 

 この記事に対して中国ネットユーザーたちからいくつかのコメントが寄せられたが、「真実を知らないことこそ残酷」、「食べ物を粗末にしないことや、
食べ物があることに感謝すべきことを教えるのはすばらしいこと」、「農村の人間としては見慣れたもので、可哀そうだとは感じなくなる」という内容のコメントがあった。

 日本にもこの教育方法について疑問視する声もあるようだが、それはこの豚に名前が付けられ、まさにペットとして育てられたという点が問題だったという
見方も多い。授業の動機は良いが、情が湧く方法で育てたという方法が間違っていたということかも知れない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

http://news.searchina.net/id/1630099?page=1


2: 2017/02/27(月) 12:43:35.81 ID:MB82Luma0

>>1
なら、もう二度と豚肉を食うなよ、ガイジン


3: 2017/02/27(月) 12:43:38.55 ID:qmXsw3C20

no title


8: 2017/02/27(月) 12:45:24.16 ID:uQfZ+VpO0

>>3
これはダメだろうな。


16: 2017/02/27(月) 12:48:24.96 ID:3PgD6LHK0

>>3
名前を付けるから、

続きを読む
posted by 中島 at 21:00 | Comment(1) | TrackBack(0) | 中国

【中国メディア】道教から様々なものを盗んでいった日本人 もはや版権料をもらうべきレベル

1: 2017/02/27(月) 10:38:21.42 ID:CAP_USER

http://news.searchina.net/id/1630064?page=1

 古代の日本は、中国大陸からありとあらゆるものを学んだ。政治体制、都市づくり、文化、宗教・・・と数え上げればきりがない。そして、はるか昔に学んだもの、取り入れたものを現代にまで留めているケースも少なくないのだが、中国のネット上ではしばしば「盗んできた」と表現される。

 中国メディア・今日頭条は24日、「道教は本気で日本人に対して版権料を請求すべき、日本人は道教からあまりに多くのものを盗んでいった」とする記事を掲載した。記事は、「日本人が道教を盗んだ」とする理由について4つ説明している。1つ目は、「天皇」の称号だ。日本の歴史家・津田左右吉が天皇の称号と道教との関係性について論じていると紹介している。また天武天皇の諱(いみな)に含まれる「真人」は、道教の言葉に由来するとの説にも言及した。

 2つ目に挙げたのは「神器」だ。「三種の神器」のうち、剣と鏡は道教から剽窃したものであるとし、紀元前5−6世紀に活躍した道教の大家、陶弘景の著作中に登場するなどと説明している。3つ目では、10世紀に作られた「延喜式」に記載された天皇の長寿を祝う「祝詞」の内容が、道教の影響を帯びている、4つ目では伊勢神宮の式年遷宮の儀式がやはり道教と関係があるとの説をそれぞれ紹介した。

 古代より中華文化を周辺に積極的に広めてきたにもかかわらず、今になって「盗んだ、カネをよこせ」というのはあまりにも不条理だ。そして、いずれの指摘もあくまで一説であり、確固たるものではない。

 ネットユーザーからは「日本人は少なくとも道教の起源が中国と認めているからいいではないか」といった意見のほか、「日本が盗んだのではない。われわれが捨てただけ」、「数百年かけて自らの特許を捨ててきたのに、日本に版権料を請求するだと?」、「他人のことをとやかく言う資格はない」など文章に対して批判的な見方のコメントが目立った。


2: 2017/02/27(月) 10:39:18.90 ID:87khGpZH

国名使用料を日本へ


3: 2017/02/27(月) 10:40:27.45 ID:x9IFmD9q

ワロタ
流石大朝鮮


5: 2017/02/27(月) 10:41:21.97 ID:zleCCNP0

色々相殺で計算してみようか〜?

続きを読む
posted by 中島 at 19:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 中国

中国の軍艦建造技術、かつての教師ロシアを追い越した=空母6隻の建造を予定

1: 2017/02/27(月) 07:25:56.26 ID:CAP_USER

http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=170659&ph=1

2017年2月25日、参考消息網は記事「中国に軍艦建造技術を教えたのはロシアだが、今や中国のスピードはロシアのはるか先に=ロシアメディアが嘆き」を掲載した。

かつてロシアが中国に軍艦建造技術を伝えたのに、今や教え子の中国がハイペースで遠洋艦隊を整備しているとのニュースには驚くしかない。ロシアメディアに掲載された記事「造船分野で世界をリードする中国、ロシアは大きく遅れをとった」は中国の驚異的な成長を伝えている。

16年、中国海軍が就役させた主力艦艇は11隻、米国は3隻にとどまった。主力艦艇の建造数で中国が米国を上回るのは史上初となる。中国はさらに野心的な遠洋艦隊整備計画を進めており、米情報機関によると、25年までに6隻の空母を建造する予定だという。うち2隻が原子力空母だ。初の国産空母となる山東号は年内にも完成する。

「強大な中国艦隊が現実になればどれほどの脅威か」とはある韓国メディアの報道。中国の実力を考えればこの嘆きも十分理解できる。かつてロシアの技術者が中国で優秀な学生を育てたのだが、今や教え子ははるか先に進んでいる。


2: 2017/02/27(月) 07:27:36.48 ID:yBXzIhRs

実戦してから言え


28: 2017/02/27(月) 07:49:21.57 ID:jpUAGUVw

>>2
海自も実戦経験ないだろ


32: 2017/02/27(月) 07:51:31.63 ID:jc5SbCEG

>>28
冷戦時代にソ連軍の潜水艦を押さえ込んでいたのはなんだったん?

続きを読む
posted by 中島 at 17:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 軍事

「外国人は出ていけ」と叫ぶ日本人は恐怖を感じている―中国メディア

1: 2017/02/27(月) 06:37:07.18 ID:CAP_USER

http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=170642&ph=0

2017年2月25日、中国メディアの中国僑網は、外国人が日本社会に急速に浸透していると伝える記事を掲載した。

法務省が公表したデータによると、2016年に日本の19歳と20歳の人口のうち、外国人は8万7000人を占めた。日本には現在、およそ191万人の外国人が在留しており、外国籍の小学生は全国で4万人を超えるという。言い換えれば、日本ではほぼすべての小学校に外国人が在籍していることになる。中でも中国人が最も多く、外国人は日本社会へ急速に浸透していると伝えた。

2017年に新たに20歳となる若者の中には多くの外国人も含まれる。記事は、日本のコンビニエンスストア、弁当販売のチェーン店、ホテルなどでは、多くの外国人店員を見かけることができ、外国人がクラスメートであり、友人であり、同僚であるという経験が新たな世代の特徴の1つとなっていると指摘。これは若者の視野を広げ、開けた考えを持つことに寄与しているのだという。

統計によれば、農業、漁業、織物業、建設業など272の職種には、いずれも外国人労働者がいるという。日本で育ったという中国人の李峰(リー・フォン)は、「日本社会はますます外国人に依存しており、特に労働力の面でそれが顕著だ」と語った。

記事は、一部の日本人は「外国人は出ていけ」と叫んでいるが、これは日本人の地位が脅かされるのではないかと在日外国人に対して恐怖を感じているからだと分析。急激に変化する時代において、日本社会は異なる国や宗教、言語、皮膚の色の人と平和に共存していくべきだと結んだ。


2: 2017/02/27(月) 06:38:39.31 ID:UYBZ3jBu

そりゃ不法滞在やら犯罪やテロの多い、日本の福祉を食いつぶす外国人が恐怖なのは当然だろ


12: 2017/02/27(月) 06:43:39.76 ID:s4cEJ5NQ

>>2で完璧に終わってた


14: 2017/02/27(月) 06:45:53.40 ID:JI30BjX4

>>2
正解終了

続きを読む
posted by 中島 at 15:00 | Comment(1) | TrackBack(0) | 中国

日本の領土を国交省が“斡旋”…外国人向けにマニュアル作成 中国資本の不動産買収に“お墨付き”

1: 2017/02/27(月) 00:04:03.34 ID:CAP_USER

 国土交通省が、日本国内で外国人が不動産を購入したりアパートを借りたりするなど、不動産取引(売買、管理、賃貸)をする場合、手続きを円滑化する実務マニュアルを作成している。今年度内の実用化を目指しているという。

 訪日外国人や外国人留学生の増加で、外国人による国内不動産の取引が増加していることを受け、さらに取引が順調に行われるようにと、マニュアルを作成して不動産インバウンドへの対応を底上げするのが狙いらしい。

 マニュアルには、不動産取引の手続きや税制などでの日本と海外の違いの解説や本人確認の手法、物件の引き渡し方法、不動産管理−など外国人向けに不動産取引のポイントが盛り込まれている。また、不動産取引の手順や、外国人に説明する際に使える2カ国語のフローチャート、多言語パンフレットへのリンク集、不動産用語の英訳リスト一覧なども備えるという。

 これまで、北海道の森林やゴルフ場、観光施設、土地などが、中国資本に大がかりに買収されている現実を紹介、わが国が今、“経済侵攻”する中国資本と対峙(たいじ)していることを報告してきた。国会でも、ようやく、外国資本の不動産買収に規制を設けようという議論が起きている。

 そういう流れに逆行するように「どんどん買ってください」と言わんばかりにマニュアルを作成して、日本の“領土”である不動産を外国資本に斡旋(あっせん)するような国交省の姿勢には唖然(あぜん)とする。

 国交省はマニュアル作成について、「現在、個人レベルの取引が増え、トラブルが起きているため、ルールを作ろうというのが狙い」と説明。「安全保障面での不動産売却は検討すべきで、情報の共有はしている。取引を促進しているものではない。まず立法が本筋だが、(売買が)許されている取引が円滑に進むようにするためで、国防とは別の次元の話」という。

 だが、マニュアルには、日本が国際人権B規約や人種差別撤廃条約に批准・加入していることや、憲法のいう法の下の平等の趣旨は特段の事由がない限り外国人にも類推適用されるという最高裁判決をあげ、外国人であることを理由に取引や賃貸を拒絶することは、「人権に基づく区別や制約となることから人種差別となる」と明示している。

 条約や憲法は不動産取引という民間の権利関係を直接決めるものではないとしながらも、「外国人を理由に取引や賃貸を拒絶すると、不動産の所有者等が、損害賠償請求を提起される可能性がある」と“脅し”まがいの文言が躍っている。

 マニュアルでは、外国人であることを理由に賃貸借契約を拒否され、損害賠償が認められたケースを数例あげているが、すべて賃貸借の場合だ。外国人による不動産売買について明確な法規制が整備されていないわが国にあって、国交省が外国資本に不動産売買を斡旋するようなマニュアルを作成することに、国を売ることにつながりかねないとの批判も出ている。



 諸外国では、外国資本の不動産売却の法規制はどうなっているのか?

 元東京財団上席研究員の平野秀樹氏によると、中国▽ベトナム▽タイ▽インドネシア▽フィリピン▽イスラエル▽イラン▽ナイジェリアは外国人の土地所有は基本的には「不可」だという。

 インド▽韓国▽シンガポール▽マレーシア▽バングラデシュ▽パキスタン▽サウジアラビア▽トルコ▽ケニア▽コートジボワールは審査・許可・地区限定などの規制付きで可能としているという。国境・海岸部や離島に外国人規制を設けている国もある。

×   ×

 米国の場合、包括通商法のなかに「エクソン・フロリオ修正条項」が盛り込まれている。これは、政権内に航空、通信、海運、発電、銀行、保険、地下資源、国防、不動産など、安全保障上懸念のある国内資本の買収案件を審査する外国投資委員会(CFIUS)を置き、大統領に対して、米国の安全保障をそこなう恐れのある取引を停止、または禁止する権限を与えている。

http://www.sankei.com/premium/news/170226/prm1702260032-n1.html

>>2以降に続く)

no title

土地売買における海外資本の受け入れは、適正な法規制とセットであるべきではないか=東京都千代田区の国土交通省


2: 2017/02/27(月) 00:04:34.07 ID:CAP_USER

>>1の続き)

 また、平野氏によると、州法で各州が独自に外国資本の不動産買収を規制しているほか、連邦法の「農業外国投資開示法」は、外国人の土地の取得、移転の際は、90日以内に連邦政府に届けることを義務づけ、怠ったり、虚偽の届けをしたりすると、市場価格の最大25%の罰金を科すと定めている。

 そのため農務省は、全国から土地情報を収集し、買収した国別の所有面積、増減傾向、地図、州ごとの地目別所有面積などを公表しているという。

 韓国にも「外国人土地法」があり、外国人や外国資本が文化財保護区域や生態系保護区域、軍事施設保護区域などを取得する際には、事前の許可が必要であると定めている。

 一方、日本は外国人土地法の第1条で「その外国人・外国法人が属する国が制限している内容と同様の制限を政令によってかけることができる」と定められている。さらに4条では「国防上必要な地区においては、政令によって外国人・外国法人の土地に関する権利の取得を禁止、または条件もしくは制限を付けることができる」としているが、これまで規制する政令が制定されたことはない。

 韓国資本が長崎県・対馬の土地買収などを展開した際、法的効力の有効性が確認されたにすぎず、その後、具体的な検討は行われていない。

 わが国と比べて、諸外国は共通して不動産が買いあさられることの危険性を認識していることが分かる。外国資本による不動産買収に法の網をかぶせている諸外国と比べ、全く法規制をしいていないわが国では、国籍を問わず、だれでも、自由に土地を購入できる。そんな法体制でのマニュアル。「どんどん日本を買ってください」ということにつながるのは目に見えている。

×   ×

 北海道での外国資本による不動産買収を監視している小野寺秀前北海道議は、「今、世界は難民政策や外国人の受け入れと向き合っている。そういう時期に、外国資本を受け入れるマニュアルを作る意味が分からない。こうしたマニュアルができると、不動産買収にもっと拍車がかかる。外国資本への対応は、法整備の後になされるべきものなのに危険だ。整合性がとれなくなる」と国土交通省の意図を訝(いぶか)る。

 在日のチャイナウオッチャーは「中国は、領土拡大のために数百年かけて静かな侵略を行ってきた。中国人は一度住み着くと、排他的なチャイナタウンをつくる。気がつくと、山も水も電力も中国のものになっているかもしれない」と警告する。

 国家の安全保障は、軍事面だけでなく、食糧面、エネルギー面、流通面、医療面、金融面、対自然災害…と多岐にわたる。中国はその全ての面で日本に攻勢をかけている−ともいえるが、国交省のマニュアルはそうした戦略にお墨付きを与えることになりはしないか。(編集委員 宮本雅史)

(おわり)

続きを読む
posted by 中島 at 13:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 日本侵略