おもしろ中国ニュース速報

Powered By 画RSS    相互リンク、RSS募集中です。詳しくはサイト右上Aboutをご覧ください。 

2016年08月31日

米軍、尖閣周辺に強襲揚陸艦投入で中国威嚇 習政権はG20で大恥も

1: 2016/08/31(水) 12:13:06.74 ID:CAP_USER

 中国が焦燥感に駆られている。アジアでの軍事的覇権を強め、沖縄県・尖閣諸島の強奪もチラつかせていたが、先週の日中韓外相会談では一転、隣国との協調姿勢を演出したのだ。
9月に中国・杭州で主催する、G20(20カ国・地域)首脳会議を成功させる思惑だけでなく、米軍が東シナ海などに展開させた強襲揚陸艦や攻撃型原子力潜水艦の存在も大きいようだ。ジャーナリストの加賀孝英氏が緊急リポートする。

 米国が「新たな軍事作戦」に踏み切った。これを受けて、習近平国家主席率いる中国は「米国が軍事衝突を決意した」と震え上がっている。

 中国共産党機関紙、人民日報の情報サイト「人民網」は17日、概略以下のように報じた。

 《米軍は、東シナ海の尖閣諸島(周辺海域)に、強襲揚陸艦『ボノム・リシャール』を投入した。最近、同海域に武装警備船や漁船を大挙して派遣している中国に、圧力をかけるのが狙いとみられる》

 《ボノム・リシャールは6日、母港の長崎県・米海軍佐世保基地を出航し、14日からパトロールに入った。日米両国は昨年、日米防衛協力のための指針(ガイドライン)を再改定し、尖閣などを防衛範囲に含めた》

 米軍がついに、わが国固有の領土・尖閣諸島を防衛するために、最強艦船を投入した。安倍晋三首相が実現させた、日米同盟強化の証だろう。

 世界最大級の強襲揚陸艦であるボノム・リシャールは、全長257メートル、全幅34メートル、排水量約4万トン。「動きまわる軍事基地」の異名で恐れられている。

 強襲輸送ヘリCH−46や、直離着陸戦闘機AV−8BハリアーII、新型輸送機オスプレイ、LCAC(エア・クッション型揚陸艇)などを搭載する。
約2000人の海兵隊員を収納可能で、ヘリコプターとLCACなどを使って、兵員と戦車などを一気に揚陸させることができる。

 自衛隊関係者は「斬り込み隊長役を務める強襲揚陸艦の中で、ボノム・リシャールは最強だ。万が一の場合、尖閣にも瞬時に海兵隊を展開できる。すさまじい戦闘力で敵を制圧する。中国の空母『遼寧』などハリボテで話にならない」と語る。

 中国は今月に入って、尖閣周辺の接続水域や領海に、公船や海上民兵が乗り込んでいるという約300隻もの漁船を侵入させた。東シナ海は開戦前夜の緊張状態となり、「8月15日、尖閣上陸」情報まで流れた。

 ところが、ボノム・リシャールが14日に尖閣周辺に展開する直前(=12日ごろ)、漁船の大半が姿を消した。防衛省幹部は「強襲揚陸艦の出動を知り、逃げ出したという情報がある」という。

 米軍の軍事作戦はこれだけではない。以下、複数の米情報当局、米軍関係者から得た衝撃情報だ。

 「朝鮮日報は27日、『米軍の攻撃型原潜が、北朝鮮の潜水艦基地に近い公海まで隠密裏に潜入し、北朝鮮の潜水艦を監視・追跡作戦を展開していた』と報じた。
実は米軍は、中国の潜水艦にも同様の作戦を行っていた。百戦百勝。相手にならない。中国の潜水艦は籠(かご)の中の哀れな鳥だ」

 ご承知の通り、中国は9月初旬、国家の威信をかけて、浙江省杭州で初の議長国としてG20首脳会議を開催する。失敗すれば、習氏の失脚は免れない。
G20成功のため、中国は参加国に「テーマは経済問題に絞る」といい、中国が袋だたきになる南シナ海と東シナ海の問題は取り上げないように、必死で根回ししている。実態は土下座外交に近い。

http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160831/frn1608311140001-n1.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160831/frn1608311140001-n2.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160831/frn1608311140001-n3.htm

>>2以降に続く)

no title

米海軍が尖閣周辺に投入したとされる強襲揚陸艦「ボノム・リシャール」(聯合=共同)


2: 2016/08/31(水) 12:13:28.55 ID:CAP_USER

>>1の続き)

 岸田文雄外相は24日、都内で中国の王毅外相と個別会談を行った。谷内正太郎国家安全保障局長は25日、北京で中国の楊潔●(=簾の广を厂に、兼を虎に)国務委員と、李克強首相と連続会談した。
いずれも中国は協調姿勢を演出したが、G20で前出の議題を回避したかったからだ。

 だが、米国は強気だ。外務省関係者がいう。

 「米国とフランスはG20で、南シナ海と東シナ海の問題を取り上げる意向だ。米仏は、南シナ海で『航行の自由』作戦を決行することでも合意している。習氏は大恥をかく。
『親中政策』の見直しを進めているテリーザ・メイ首相率いる英国が、米仏に同調し始めている」

 中国は孤立している。習氏は崖っぷちに立たされている。

 言わせていただく。日本は中国と取引などしてはならない。毅然たる態度で、東シナ海や南シナ海の問題を議論すべきだ。それなくしてG20の存在意義などない。

 ■加賀孝英(かが・こうえい) ジャーナリスト。1957年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。95年、第1回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍し、数々のスクープで知られている。

(おわり)

続きを読む
posted by 中島 at 23:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 軍事

対アフリカ支援 どうして中国は日本よりも評判が悪いのか=中国メディア

1: 2016/08/31(水) 10:17:33.10 ID:CAP_USER

no title


 日本政府の主導による第6回アフリカ開発会議(TICAD)が27−28日にケニア・ナイロビで開かれ、安倍晋三首相も出席した。
会議では日本が「量より質」の支援をPRし、多くの支援プロジェクトが締結されたが、アフリカ地域での影響力強化を目指す中国は日本の動向に敏感になっている。

 中国メディア・鳳凰網は28日、「アフリカ道路建設支援 中国が日本より多くのお金を投じているのに、なぜ日本の方が評判がいいのか」とする評論文章を掲載した。文章の作者は、日本在住の中国人ジャーナリスト・徐静波氏だ。

 文章は、2008年に中国政府がケニア国内の高速道路建設を受注し、中国企業が全長50キロメートルの道路を地下道や歩道橋などの付帯設備を含めてわずか4年で建設し、「中国の奇跡」などと称されたことを紹介。
一方で、日本も同時期にナイロビ市街の中心を走る全長15キロメートルの道路建設を受注、こちらは計画時の片側4車線を同2車線に減らして建設したうえ、完成までに6年を費やしたとした。

 そのうえで、両者について中国国内メディアが建設のスピードばかりに注目して報じていたと説明。しかし、よく調べてみると、日本は調査の段階で現地市民がジョギングを特に好むことに気づき、道路の両側に広い歩道を確保するために車線を減らしたこと、
さらに雨季における排水環境を確保すべく広い側溝が設けられたことなど、単にスピードを追求するのではなく、細かい部分にまで配慮がなされていたことが判明したと伝えた。

 また、現地の商業界関係者に日本の投資や支援と中国との違いについて尋ねたところ「道路を作るのに、日本は現地の建設会社に施工させ、原材料も現地調達する。
中国は材料を中国から輸入し、作業員も中国から連れてくる。中国のものは名義上援助となっているが、実際は自分たちの余ったものをわれわれに売りつけているのだ」とストレートに指摘されたことを紹介。

 中国が日本に学ぶべきか、との問いに対しても「もし中国が日本のようにケニア人を多く雇い、ケニアの材料を用いて、お金をケニアに残せば、現地人の中国に対する評価も変わるだろう」との回答を得たことを伝えている。

 中国のインフラ建設支援は、豊富な資金力やリソースを背景に、投資の規模や、完成までのスピードを重視する傾向にある。そして、「成果」を示したがる。
かたや日本はスケールや資源では中国に太刀打ちできない代わりに、質の高さや「痒い所に手が届く」ような配慮を施すことで存在感を示している。
この特徴の違いは、アフリカ地域のみならず、両国間で激しい受注争いが繰り広げられている世界の高速鉄道建設にも通じる所があると言えるだろう。(編集担当:今関忠馬)(写真はケニアの首都・ナイロビ、写真提供:123RF)

http://news.searchina.net/id/1617655?page=1


2: 2016/08/31(水) 10:18:41.78 ID:V+qFowCX

支那人の支那人の為の投資だからだろw


6: 2016/08/31(水) 10:22:48.73 ID:/wbZKjDh

>>2
だよなぁ、他国に恩着せがましく自国の利益をむさぼる
まぁだから外国は判らんのだろうな、特にKorea


3: 2016/08/31(水) 10:19:21.33 ID:WlX0QIO+

中華思想の上から目線

続きを読む
posted by 中島 at 21:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 中国

矛盾を感じざるを得ない!増える訪日中国人、減り続ける訪中日本人=中国

1: 2016/08/31(水) 07:37:45.93 ID:CAP_USER

no title


 日本政府観光局(JNTO)が8月に公表した訪日外客統計によれば、2016年1月から7月までに日本を訪れた中国人旅行客の総数は380万7900人であり、前年同期比38.2%増となった。

 中国メディアの捜狐はこのほど、16年7月に日本を訪れた中国人旅行客の数は73万1400人となり、「過去最高記録」だったことを伝え、訪日中国人旅行客の数が前年よりも増えていると紹介する一方、ある点に「大きな矛盾を感じる」と伝えている。

 記事は「円高が進み1年前と比べて人民元に対し約25%も円高となったにもかかわらず、中国人旅行客たちの訪日に対する情熱は冷めていない」と指摘。
しかし、訪日中国人旅行客の数は増える一方で、中国を訪れる日本人が減少していることに「矛盾を感じざるを得ない」と指摘し、日本人旅行客は5年連続で減少していると説明した。

 続けて、中国を訪れる日本人旅行客が減少し続けている背景には、「領土問題、空気汚染、食品安全などの問題」が関係していると指摘。
また、中国国内で提供される商品の品質やサービスにおける態度などを絶えず向上させなければ、日本人はおろか国内の消費者さえそっぽを向くという見方を示した。

 外国旅行へと人を動かす理由は1つでないにしても、基本的には普段の生活では得ることのできないモノや体験を旅行先の国で得たいと考えるのが普通だろう。
従って中国が日本人旅行客の増加を本当に願うのであれば、日本人旅行客が日本では得られないモノ、あるいは体験とは何か、中国はそれをどのように提供できるかということなどを考える必要があるだろう。
わざわざお金と時間を使って汚染された大気のもとで安全かわからない食べ物を口にしたい人など誰もいない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

http://news.searchina.net/id/1617637?page=1


3: 2016/08/31(水) 07:44:19.92 ID:aPSyiCSn

金持ち支那人は大歓迎。外人しか入れない国営カジノ早く作れよ。
もちろんアウトソーシングでダサくないやつな。これで支那朝鮮人
のケツの毛までむしり取ってやれ。


4: 2016/08/31(水) 07:44:37.92 ID:T4eNtaTw

反日国家に銭かけて行く馬鹿いないって


5: 2016/08/31(水) 07:45:44.75 ID:0lzVPQOa

別に矛盾していないと思うが。


6: 2016/08/31(水) 07:47:14.20 ID:ADfy5nrB

地溝油
七色の水
真っ白な北京の空

無理っす

続きを読む
posted by 中島 at 19:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 観光

メード・イン・チャイナは将来、強力な競争力を持つはずだ!=中国

prc.jpg
1: 2016/08/30(火) 22:14:34.50 ID:CAP_USER

 どんな分野の競争についても言えることだが、競争力の基となる確かな実力を速やかに身に着けるには、実力を身に着ける確実な方法を知り、その方法を確実にやり遂げる実行力が必要だ。これは個人の場合でも国家の場合においても大切なことだと言える。

 ではこの原則を中国の製造業に当てはめるとどんなことが言えるだろうか。中国メディアの微頭条はこのほど、「メード・イン・チャイナ」は将来、必ず世界で強力な競争力を持つと主張した。

 記事はこうした主張の根拠として、中国製造業は現在、多くの労働者が長時間生産ラインで汗水流して働くというひと昔前によく見られた状況とは全く異なり、
中国政府によるビジネス誘致政策の完備、高い技術力を持った人材の大量育成などの取り組みを通じて、圧倒的なほどに強力な製造業に変化していると説明。

 さらに、製造業を強化するための中国政府の取り組みや能力は「将来の10年間を展望しても、どんな国にも真似できない」と説明、とりわけ「インドやベトナムなどの開発途上国は決して有し得ない能力」だと論じた。
さらに中国には大量の人口に裏打ちされた巨大な市場があるという点も、欧米諸国との競争を有利に進める実力の一つであるという見方を記事は示した。

 つまり記事の要点は、中国あるいは中国政府には国内の製造業すなわち「メード・イン・チャイナ」の競争力を世界レベルに引き上げるための方法を知っており、かつそれに沿って取り組むだけの実行力も持ち合わせているというものだ。
インドやベトナムなどの開発途上国はその方法を知らない、または方法を知っていても政府に実行力がないということを主張したかったのだろう。 

 しかし中国に欠けているように思える点もいくつかある。それは「中国にしかない製品がない」という点だ。例えば日本のデジタルカメラは世界から非常に高く評価されているが、中国にはそうした製品が見当たらない。
中国にはそうした製品が生まれるための発想上の豊かな土壌が必要なのではないだろうか。豊かな発想と教育とは密接な関係があるが、こうした角度から教育の質の改善に取り組むことも中国の課題の1つだと言える。(編集担当:村山健二)

http://news.searchina.net/id/1617548?page=1


3: 2016/08/30(火) 22:16:23.93 ID:3aDB4A7H

南シナ海で自分たちがやっていることを何とも思っていないのだろうな。


4: 2016/08/30(火) 22:17:00.72 ID:sPnsGHz1

中国産ダンボール餃子


5: 2016/08/30(火) 22:17:44.62 ID:QM5+hA94

人口を現状の1/5くらいまで減らさないと無理だろうなあ。
でないと、安かろう悪かろう以外に飯が食えない。

続きを読む
posted by 中島 at 17:00 | Comment(1) | TrackBack(0) | 経済

韓国外相「日韓の信頼の基礎はすでに築かれた」―中国紙

1: 2016/08/31(水) 01:47:51.56 ID:CAP_USER

2016年8月30日、環球時報(電子版)によると、韓国の尹炳世(ユン・ビョンセ)外相は28日、韓国KBSテレビの番組に出演し、慰安婦問題をめぐる昨年末の日韓合意を経て「(日韓の)信頼の基礎はすでに築かれた」と語った。

韓国・ソウル新聞によると、尹外相は日韓合意が2国間の信頼醸成に寄与し、関係改善を加速させたと評価。これまでの3年半を振り返り「日韓が継続的に相互的な信頼を深めれば、関係は朴槿恵(パク・クネ)大統領が言うところの『未来志向』を実現できる」と表明。
日韓関係を大統領任期の期間に照らし合わせて「初期は良好、中期は対立、後期は悪化する」と指摘。しかし、朴大統領は同じ轍を踏まない決心で望んでいるとした。
さらに、日本政府が元慰安婦支援に10億円の拠出を表明したことで、日韓間に横たわる壁も消えたとした。

一方、日本メディアは「日韓関係は長期にわたり、慰安婦問題に大きな影響を受けてきた。米国、北東アジアの政治や軍事的側面、日米、米韓同盟関係にも影響を与えてきた」と報道。
しかし、北朝鮮の核問題や弾道ミサイル開発問題が日韓関係改善の「呼び水になる」と伝えた。(翻訳・編集/大宮)

http://www.recordchina.co.jp/a137104.html


2: 2016/08/31(水) 01:48:49.10 ID:B83ZKKOy

裏切り犬食い韓国w


3: 2016/08/31(水) 01:51:26.65 ID:prUBMdKT

いつ手の平を返すのか楽しみだわw


4: 2016/08/31(水) 01:54:02.53 ID:J1Xmc9Bx

また真逆のことを言う支那チョン!w

続きを読む
posted by 中島 at 15:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 中国

日本F35vs中国J20…第5世代ステルス機が同時実戦配備

1: 2016/08/30(火) 23:15:52.69 ID:CAP_USER

#1.24日、米ジョージア州ロッキードマーチン社の工場で生産された新型ステルス戦闘機1機が離陸した。この工場で生産された同じ機種の戦闘機と違う点は、機体と翼に日章旗が描かれている点だ。
日本の航空自衛隊に初めて実戦配備されるF−35A戦闘機だった。日本は42機のF−35を順に導入し、青森県三沢基地に配備する方針だ。42機のうち4機はロッキードマーチンで生産し、残りは日本の三菱重工業で生産する。
老朽化したF−4EJ戦闘機の代わりに航空自衛隊の主力機F−15Jとともに運用する予定だ。

#2.その前日の23日、中国西南部四川省成都の試験飛行基地の上空を飛行する灰色のステルス戦闘機の写真が、中国インターネットサイトに掲載された。
中国当局は公式確認をしていないが、観察者網など中国メディアは専門家らの話を引用し、「開発を終えて工場生産に入ったJ−20(殲−20)が初めて中国空軍に引き渡された」とし「初期配備は4機」と報じた。
J−20はロシア製エンジンを利用して中国が独自で生産したステルス戦闘機。2010年に開発に入って6年目だ。
軍事評論家の陳光文氏は「各生産ラインで月に2機ずつ開発する量産体制に近く入る見込み」とし「2018年初めには計36機のJ−20が配備されるだろう」と述べた。中国はその間にエンジンも国産化する方針だ。

F−35、J−20ともに最先端ステルス機能を備えた第5世代戦闘機に分類される。偶然の一致か意図的な結果かは分からないが、日本と中国がほぼ同時に第5世代戦闘機を実戦配備し始めたのだ。

さらに韓国も2018年からF−35を導入する予定だ。同じ頃、ロシアも次世代ステルスT−50で武装する。これに先立ち在日米軍は来年1月から山口県岩国基地に16機のF−35Bを配備する計画だ。
F−35Bは空軍用のF−35Aとは違い、垂直離着陸が可能な海軍・海兵隊用だ。読売新聞は「米軍には、核・ミサイル開発を進める北朝鮮や海洋進出を強める中国を念頭に、F35の配備でアジア太平洋地域における抑止力を高める狙いがある」と分析した。

ステルス戦闘機の生産量がまだ少ないため、各国の主力機種になるにはさらに多くの時間がかかる可能性もある。しかしはっきりしている点は次世代ステルス戦闘機が北東アジア空の制空権をめぐり競争する時代に入るということだ。

最も士気が高まっているのは中国だ。これまで空軍力で劣勢だっが、J−20実戦配備で一気に挽回することになったと自信を見せている。
観察者網は27日、「1981年に日本がF−15Jを実戦配備した当時、中国空軍のJ−7は数も少ないうえ戦闘力もはるかに劣っていた」とし「97年に日本がF−2を配備する時、中国のJ−10やJ−11はまだ試験飛行もしていない状態だった」と伝えた。
しかし「J−20の性能がステルス性能と機動性、遠距離攻撃能力などのいくつかの面でF−35を上回り、日本の航空自衛隊との戦力の差を減らし、逆転できるようになった」と評価した。

陳光文氏は「J−20は性能が卓越したF−22の対抗機種として開発された」とし「F−35はJ−20のライバルにならない」と自信を表した。日本はF−22導入を推進したが、高い価格や技術移転問題で交渉が失敗に終わった。
現在、F−22は生産が中断した状態だ。

http://japanese.joins.com/article/983/219983.html


3: 2016/08/30(火) 23:17:42.16 ID:Ryfmv8Km

第五世代ステルス機(自称)


6: 2016/08/30(火) 23:18:29.28 ID:Bubny+Eu

透明飛行機を前史
モスキートやホルテンIXを第一世代とすればそのくらいになる?


7: 2016/08/30(火) 23:18:29.32 ID:08zNtc5t

でもこの機体はバッチリ見えるんでそ?

続きを読む
posted by 中島 at 13:00 | Comment(0) | TrackBack(0) | 軍事